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感染症指定医療機関での感染対策を紹介

9月30日(木)13時55分配信 医療介護CBニュース

 東京都保健医療公社荏原病院(大田区、506床)の黒須一見・感染管理担当看護師長は9月29日、東京都が開いた院内感染対策講習会で講演し、第一種感染症指定医療機関である同病院での院内感染対策の体制を説明した。

 黒須氏は感染管理認定看護師で、2005年から専従で同院の感染管理を担当している。

 黒須氏は講演で、同病院には院内感染の予防のため、▽院内感染予防対策委員会▽感染対策チーム(インフェクション・コントロール・チーム=ICT)▽手術部位感染サーベイランスチーム▽感染予防対策委員会・看護部会―を設置していると説明した。院内感染予防対策委員会は、最終的に対策を決定する諮問機関で、毎月1回開催。対策の立案や職員教育などを行っている。ICTは、インフェクション・コントロール・ドクター(ICD)を中心に各部署の代表者でつくる院長直属の組織で、予防対策の徹底や職員教育の強化を図るための実働部隊だという。

 黒須氏によると、同病院では、薬剤耐性菌が1人の患者から細菌検査室で検出されると、患者の主治医、ICDのほか、インフェクション・コントロール・ナース(ICN)の黒須氏にまず電話で報告が来る。黒須氏は、現場に行って患者について情報収集し、標準予防策を指導する。
 複数の患者から同じような薬剤感受性パターンを持つ耐性菌が細菌検査室で確認された場合には、ICT全体に報告される。報告を受けたICTは、アウトブレイクの可能性を疑って現場に介入し、個々の患者の状況を確認したり、標準予防策を指導したりする。また、ほかに感染が広がっていないか調査する。黒須氏は、「こうした際に、院長直属ということが大きい。自由に活動できる」と強調した。

 アウトブレイクが確定した場合には、ICTのメンバーが集まり、情報収集や必要な検査を行う。一方で、対策は検査結果を待たずに先行して進める。また、ICTは感染対策室長(副院長)に状況を報告し、アウトブレイクの拡大を防ぐための臨時会議を開催すべきかどうかなどを相談する。

 こうした体制を説明した上で黒須氏は、経験から有効と思われる院内感染対策として、抗菌薬を適正に使っての患者の治療や、感染経路の予測がつく場合の感染経路別予防策の実施、患者の隔離、職員への感染防止対策の教育などを挙げた。さらに、感染が拡大した場合には、入院制限や病棟閉鎖が有効だとの見解を示した。

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